FIRE

「4%ルール」はセミリタイアを見据えた最適な出口戦略

FIREという生き方に強い関心を抱いている
資産運用の出口戦略を探している

このような想いを抱いている方にぜひ知っておいてほしいのが「4%ルール」です。

この「4%ルール」の概念を知り、内容を理解すれば、退職後の資産運用の考え方がガラリと変わります。

FIREやセミリタイアを目指している方は自身の必要な資産額を算出できるようになります。

また、インデックス投資など資産運用における出口戦略としても有効活用することができます。

本記事では、「4%ルール」について概要とポイントをまとめています。

こんな人におすすめ!!

・FIREへの憧れが強い
・リタイア(退職)後の資産運用に不安がある
・4%ルールという概念を理解したい

4%ルールの概要

まずは、「4%ルール」の概要について紹介します。

「4%ルール」とは、1998年に米国のトリニティ大学で発表された「資産運用に関する論文(トリニティスタディ)」で提唱されたルールです。

具体的には、
平均的なポートフォリオであれば年4%の利回りが得られることから年間の支出を資産の4%で賄えば、資産を減らすことなく生きていけるだろう。
という考え方になります。

この平均的なポートフォリオとは、株式(75%以下)債券(25%以上)に投資をしている場合を指します。

そして、このトリニティ大学の研究をもとに論文から導き出された結論が
ポートフォリオの4%の資金で1年間の生活費を賄えれば、貯蓄が30年以上持続する可能性が95%
であるということです。

もっとイメージしやすくするために、数値に落とし込んでみましょう。

金融資産を5,000万円持っている人がいて、生活費に年間200万円(=5,000万円×4%)かかるとして、毎年4%を取り崩しても30年後に95%の確率で資金は底をついていないということです。

5%の人は資金が底をついているという事実もありますが、この「4%ルール」は仕事に苦しんでいる人々に希望をもたらしてくれる考え方ではないでしょうか。

米国では、過去のS&P500指数の年平均利回り7%程度であり、インフレ率3%が差し引かれて4%という数字が導き出されています。

日本だとインフレ率はアメリカよりも低いため、上記の数字を踏まえれば「4%ルール」も割と現実的な数字であるように思えます。

4%ルールから導き出されること

「4%ルール」から導き出されることが以下の3つです。

①年間生活費の25倍の資産があればリタイア可能!?

②資産は株式と債券の組み合わせで保有する

③完璧な理論ではない

①年間生活費の25倍の資産があればリタイア可能!?

「4%ルール」とは、毎年ポートフォリオから4%を生活費として取り崩しても、30年後に資金が底をつかない可能性が95%というものでした。

この理論に基づくと、年間生活費の25倍の資産があればリタイアがより現実的となってきます。

「4%ルール」を数式で表すと「ポートフォリオ資産×4%=年間生活費」なので、年間生活費を4%で割る(つまり、25をかける)ことによって必要な資産額を逆算することができます。

年間生活費が200万円であれば、必要な金融資産の目安は5,000万円になりますし、年間生活費が300万円であれば、必要な金融資産の目安は7,500万円となります。

重要なのは、年間生活費が少なければ少ないほどリタイアするために必要な金融資産が少なくなるということです。

早期リタイアを目指すならば、生活水準を大きく上げないライフスタイルを維持することが重要です。

年間生活費が少ないほど、必要な金融資産は少なくて済む

②資産は株式と債券の組み合わせで保有する

また、「4%ルール」は株式と債券の組み合わせによって算出された理論です。

株式と債券を組み合わせることによって資産が減少するリスクを極力抑えています。

トリニティスタディの研究では、債券を25%以上株式を75%以下で30年間運用した場合を想定しています。

なので、投資対象を誤ってしまうと「4%ルール」は全く参考にならなくなります。

極端な話、株式100%で運用すると大きな相場下落時に運用戦略に狂いが生じる可能性が高く、逆に債券100%で運用したとしてもポートフォリオから生活費を賄うリターンは到底期待ができません。

基本的には株式と債券は逆の動きをするので組み合わせることをおすすめします。

そして、投資対象先も米国のように年平均で4~7%以上のリターンが見込める先の方がいいと言えます。

株式と債券は組み合わせて運用する

③完璧な理論ではない

最後にお伝えしたいのが、「4%ルール」は完璧なものではないということです。

あくまで過去の相場において、「毎年ポートフォリオから4%を生活費として取り崩しても、30年後に資金が底をつかない可能性が95%だった」という結果を表しているに過ぎません。

5%の確率で同じ運用手法を取った場合でも30年を持たずに資金が底をついていますし、未来の相場もどうなるかは不確実です。

「4%ルール」のとおり実践すればリタイア後の資産運用も完璧ということではありませんが、非常に参考となる理論であることには間違いありません。

「4%ルール」の戦略を取りつつ、さらに対策を講じることでよりリタイア後の資産運用を手堅くすることは可能です。

クリスティー・シェン&ブライス・リャンの著書『FIRE 最強の早期リタイア術』では、「現金クッション」や「利回りシールド」、「サイドFIRE」など様々なバックアッププランが紹介されていますので、非常に参考になるかと思います。

「4%ルール」を強固にすべく、様々なバックアッププランを取り入れよう

まとめ

以上、「4%ルール」について概要とポイントを紹介させていただきました。

「4%ルール」はFIREを目指している方はもちろん、退職後の資産運用の出口戦略としても非常に参考となる理論です。

FIREを目指している人はあとどのくらいの資産が必要なのかを測る目安として「4%ルール」を活用できます。

定年退職を迎えた方も「4%ルール」を活用することによって、まだ他の仕事を探すべきかこのまま資産運用だけで賄えそうかが判断できます。

ぜひ、資産運用の参考にしていただければ幸いです。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。