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eMAXIS Neoクリーンテックを徹底評価!評判はどう?

eMAXIS Neoクリーンテックを徹底評価!

今、注目が集まっている”クリーンテック”。

クリーンテックとは太陽光や風力、地熱発電をはじめとした環境に優しいクリーンなエネルギーを生み出すための関連技術全般を指します。

近年だと、ESGやSDGsといった言葉が急速に広まっているように、世界中で地球温暖化や環境汚染の防止への取り組みが進んでいますね。

そのような背景もあって、クリーンテック産業への投資が注目されているのです。

そこで、クリーンテックの将来性に魅力を感じ、クリーンテックをテーマにしている注目ファンド「eMAXIS Neoクリーンテック」に興味を持たれている方も非常に多いと思います。

eMAXIS Neoクリーンテックってどんなファンドなの?評価/評判は?

本記事では、上記のような悩みを解決するために「eMAXIS Neoクリーンテック」の特徴をはじめ、組入銘柄や運用成績、評判を紹介していきます。

「eMAXIS Neoクリーンテック」に興味を持たれている方の参考になれば幸いです。

こんな人におすすめ!!

・eMAXIS Neoクリーンテックの中身を詳しく知りたい
・クリーンテックというテーマに将来性を感じる
・eMAXIS Neoシリーズに興味がある

eMAXIS Neoクリーンテックの基本情報

「eMAXIS Neoクリーンテック」の基本情報をまとめてみました。

ファンド名eMAXIS Neoクリーンテック
運用会社三菱UFJ国際投信
カテゴリー国際株式・グローバル・含む日本
連動指数S&P Kensho Cleantech Index
設定日2021年5月7日
信託期間無期限
決算日毎年8月17日
購入時手数料0%
信託報酬0.792%
実質コスト
信託財産留保額0%
純資産総額20億5400万円【2021/8/17(1期)時点】
モーニングスターレーティング

eMAXIS Neoシリーズは三菱UFJ国際投信が手掛けており、将来性や高い成長が期待される11の革新的テーマが取り扱われています。

最大の特徴は、AI(人口知能)が米国の金融商品取引所に上場している銘柄の中から対象のテーマごとに銘柄を選定し算出する「S&P Kensho ニューエコノミー指数」に連動することを目指す、新時代のノーロード・インデックスファンド・シリーズであるということです。

eMAXIS Neoシリーズの特徴や魅力、注意点を詳しく知りたい方は以下の記事でまとめておりますので、併せて参照していただけたらと思います↓

「eMAXIS Neoクリーンテック」はKensho社が開発したS&P Kensho Cleantech Index(配当込み、円換算ベース)に連動する成果を目指しています。

Kensho Cleantech Indexは、環境に優しい方法でエネルギーを生み出すテクノロジーまたは製品に特化している企業のパフォーマンスを測定するように設計されています。

S&P500指数と対比した過去3年間のパフォーマンスチャートが以下です。

Kensho Cleantech Indexのチャート
白…Kensho Cleantech Index  青…S&P500 【2021/10/18時点】

3年前(2018年10月18日)を100とした場合、
S&P Kensho Cleantech504.98
S&P 500…171.02

直近3年間でKensho Cleantech Indexは5倍になっており、常にS&P500指数をアウトパフォームする圧巻の成果を出していますね。

コスト面に着目すると、「eMAXIS Neoクリーンテック」は購入時手数料と売却時のコスト(信託財産留保額)がかからないものの、信託報酬が年率0.792%と若干高く設定されています。

AIが銘柄を選定する新時代のインデックスファンドとあって、業界最安のインデックスファンドの信託報酬(約0.1%)と比較すると相対的に高く、アクティブファンド(約1.6%)と比較すると相対的に安いといった立ち位置です。

まさにインデックスファンドとアクティブファンドのちょうど中間のコストと言えます。

買付時手数料
…投資信託を購入する時に販売会社である証券会社や銀行などで注文を取り次ぎするための対価として支払う手数料のこと。

信託報酬
…投資信託を管理・運用してもらうための経費として、投資信託を保有している間はずっと投資家が支払い続ける費用のこと。ただし、別途支払うのではなく、信託財産の中から「純資産総額に対して〇%」といった形で毎日差し引かれる。

信託財産留保額
…投資信託を解約する際に投資家が支払う費用のこと。ただし、別途投資家が支払うのではなく、「基準価額に対して〇%」といった形で解約代金から差し引かれる。

eMAXIS Neoクリーンテックの組入銘柄

2021年9月30日時点の「eMAXIS Neoクリーンテック」の組入上位10銘柄は以下のようになっています。

 銘柄ティッカー業種組入比率
1テスラTSLA自動車・自動車部品4.90%
2ジンコソーラーホールディング ADRJKS半導体・半導体製造装置4.70%
3ショールズテクノロジーグループSHLS資本財4.70%
4ファーストソーラーFSLR半導体・半導体製造装置4.50%
5アレイテクノロジーズARRY資本財4.30%
6エンフェーズエナジーENPH半導体・半導体製造装置4.00%
7サンノバエナジーインターナショナルNOVA公益事業4.00%
8ソーラーエッジテクノロジーズSEDG半導体・半導体製造装置3.90%
9マクセオンソーラーテクノロジーズMAXN半導体・半導体製造装置3.70%
10イオスエナジーエンタープライシズEOSE資本財3.70%

投資地域は米国が74.8%となっています。

組入業種の上位3つは「資本財」が45.6%、「半導体・半導体製造装置」が32.6%、「公益事業」が10.4%となっています。

また、特徴的なのが組入銘柄数が全部で29銘柄と集中投資になっているということです。

eMAXIS Neoシリーズは”新時代のノーロード・インデックス・ファンド”と謳われていますが、実態はアクティブファンドにかなり近いと言えます。

集中投資になっているので、リスク・リターンは非常に高いですし、テーマ型は流行り廃りも激しいので注意が必要です。

決算期ごとの運用成績

決算期における「eMAXIS Neoクリーンテック」の基準価額と純資産総額は以下のようになっています。

基準価額期中騰落率純資産総額(百万円)
2021/5/7(設定日)10,000300
2021/8/17(1期)9,681-3.19%2,054

まだ設定されたばかりですが、1期の純資産総額は20億5400万円となっています。

同時期に設定された「eMAXIS Neo電気自動車」(1期の純資産総額:43億円)と比較するとあまり資金が集まっていないように感じます。

【評判】月次の資金流出入額は?

「eMAXIS Neoクリーンテック」の評判を客観的に知るために月次の資金流出入額のグラフを見ていきましょう。

ファンドの資金が流入しているということは「eMAXIS Neoクリーンテック」を購入している人が多くなっているということですし、逆に資金が流出している場合は運用成績に満足できずに解約した、もしくは利益確定等で売りが出ているという風に読み取れます。

以下が2021年9月30日時点の「eMAXIS Neoクリーンテック」の月次資金流出入額のグラフです。

eMAXIS Neoクリーンテック月次資金流出入の推移
引用元:モーニングスター

ファンドが設定されて間もない5月、6月、7月は多くの資金が入ってきていますね。

9月に初めて資金流出に転じていますが、まだ設定されたばかりのファンドなのでこれからの動きを見ていく必要があります。

eMAXIS Neoクリーンテックが買える証券会社はどこ?

「eMAXIS Neoクリーンテック」は設定から間もないということもあり、まだ取り扱っている証券会社は少ないです。

2021年9月30日時点において、「eMAXIS Neoクリーンテック」が購入できるのは以下の証券会社になります。

eMAXIS Neoクリーンテックが購入できる証券会社
2021年9月月次レポートより

「eMAXIS Neoクリーンテック」への投資をするのであれば、人気のネット証券である「楽天証券」か「SBI証券」がおすすめです。

まとめ:クリーンテック市場は拡大を続ける

以上、「eMAXIS Neoクリーンテック」の特徴や組入銘柄、運用成績、評判などをまとめてみました。

市場調査会社Allied Market Researchのレポートによると、世界のクリーンテックの市場規模は2019年に87億9000万ドルと評価されており、2027年までには483億6000万ドルに達すると予測されています。(参照:「拡大を続けるクリーンテック市場 今後の成長と発展の見込みを考察」)

市場規模が2027年には約5.5倍になることが予測されるくらいクリーンテックという技術には注目が集まっていますね。

世界的にESGやSDGsに多くの関心が向いていますし、パリ協定など温室効果ガスの排出を削減する取り組みもクリーンテック産業を後押ししています。

今後もクリーンテック市場と同テーマを取り扱った投資信託「eMAXIS Neoクリーンテック」の動向が非常に楽しみです。

最後までご覧いただき、ありがとうございました。

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・本記事は投資に関する情報の提供を目的に作成したものであり、特定の金融商品の勧誘を目的としたものではありません。
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